情報化社会における新たなマーケティング手法
SNSと共に生きる私達
最近、声のSNSという新しいサービスが誕生したことは記憶に新しい出来事ですが、皆さんは利用されていますか?
これまでFacebookやTwitter、そしてInstagramなどがSNSのメインストリームとして使われてきましたが、clubhouseという音声を媒体としたサービスが日本に登場しました。従来SNSで取り扱われていたのは、文字という情報。インターネットの世界においても、文字を通じて情報を交わすことがコミュニケーションの主流でした。コロナ環境下におけるインターネット市場においては、文字のネットワークサービスだけではなく、動画をコンテンツにしたYouTubeやtiktokといったサービスも利用者を拡大させました。ソーシャルなネットワークだけでなく、プライベートなネットワークとしてはLINEに代表されるチャットツールがほぼ全員の携帯電話の中にデフォルトであるかのようにダウンロードされており、リモートワーク環境下においては、公的なネットワークツールとして、ChatworkやSlackといった仕事モードで使えるコミュニケーションツールの利用者も急増しました。
一方で、“電話で話す“という行為や、”テレビをみる“という行為は以前に比べると人々の24時間にみる消費割合は減少している傾向にあります。
電話は声を使ったコミュニケーションツールであり、テレビは動画コンテンツの元祖であり、どちらも元々世の中に存在していたものであるにも関わらず、今になってなぜ、clubhouseやYouTubeといったツールがこれほど話題になるのでしょうか?
これら新旧ツールは、『情報の相互交換』という側面において、果たす役割が大きく異なるのです。
情報多様化社会に起こる問題
新型コロナウイルスによる感染症については、連日のように情報番組やインターネットで感染者の推移やワクチン接種の日程について様々な憶測が飛び交っています。真実を伝えるものなのか、噂の域を出ないものであるのか、受け取る側は自分でそれを判断しなければなりません。
コロナ環境下において私達が突き付けられた課題は、感染症に対する対策に限ったものだけではなく、インフォデミックと言われるような、情報の拡散性という問題についても浮き彫りにさせました。インフォデミックとは、英語で『情報』を意味する『Information』 と『感染の急激な拡大』を意味する『Epidemic』を合わせた表現として使われており、誤った情報やデマがSNSを通じて急激に拡散する様を表しています。
ワクチン接種のスケジュールや東京オリンピックの開催が話題となる状況において、正しい数値や根拠のある事実を元に、合理的に判断して事業判断を行いたいと思うのは、経済活動に携わる人なら誰でも願うことですが、私たちが日ごろ得ている情報に対する正確性はどれほど担保されているのでしょうか?
情報の非対称性の解消
トイレットペーパーの買い占めといわれる行為は、コロナ環境下に限った事ではなく、10年前の東日本大震災の発生時にもみられていますが、遡る事1970年代のオイルショック時にも起きています。中東における動乱やアジアでの反政権活動についても、SNSが情報を媒介したことが大人数を動員する決定的な勢力となったと言われています。
一方で、SNSの普及により企業のマーケティング手法は大きく変容しています。
商品をインターネット市場で取引することにより、消費者側のコメントがつき、購入側は商品の良い点のみでなく使いにくさや機能的な不足についてもよく理解した上で手に入れる事が可能となりました。メルカリなどによるネットオークション市場の台頭にともない、売る側と買う側の情報の格差がフラット化することにより、かつての経済市場に滞留していた情報の非対称性という現象が起きにくくなる仕組みも増えているといえます。
誰もが簡単に売る側と買う側の立場に立つことができる時代において、最も大切な事は、「情報をネットワーク化する」ことではないでしょうか。
マーケティング活動において情報をネットワーク化して使う事の重要性
企業のマーケティング担当者が追いかけているのは、いつの時代も
「何が・いつ・どこで・どんな風に・売れているのか、そしてその理由は何なのか?」
を表した歪みのない事実=情報です。
情報は、経済活動を行う上で企業の大きな資産となります。大きな組織にいればいるほど、担当者は現場の声を入手するのに時間と手間を要します。国や地域が異なれば、情報調達コストは高くなるばかりですが、時代はすでに、ネットワーク化しているのです!
部門や組織、関連会社、距離や時間を越えて、ネットワーク化した環境内において、現場の情報をSNSのようにいち早く低コストで得る事ができれば、変わりゆく市場環境の変化に柔軟に対応することができます。マーケティング活動についても、SNSのようにネットワーク化した環境で、気軽に簡単に、オープンにやりとりをおこない、資産として蓄積していく事がこれからの時代の競争に生き残るための大きな戦力となるはずです。
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